プラン・費用について

函館市でお葬式、家族葬、葬儀全般を専門とする
葬儀会社「北雲葬祭株式会社」プラン・費用について

24時間365日対応いたします

TEL.0138-56-4187

  • 一般葬プラン

    一般葬プラン
  • 家族葬プラン

    家族葬プラン
  • おわかれ会

    おわかれ会
  • 自宅葬プラン

    自宅葬プラン
  • 火葬式プラン

    火葬式プラン
  • 福祉葬プラン

    福祉葬プラン

一般葬

一般葬

ご遺族・ご親族・一般会葬者みなさまでおみおくり

60万円~

ご遺族様・ご親族様・一般会葬者様のご参列をお受け入れするご葬儀で、 大勢の方にお別れを偲んでいただくことができます。 分け隔てなく、多くの方々に見送っていただきたいご要望をお持ちの ご遺族様に適したプランとなっております。

訃報のご周知や葬儀の日程、宗教者との打ち合わせ、必要なものの手配なども弊社スタッフが丁寧にサポートいたします。 お住まいやご宗派、人数規模等に合わせて自社式場以外の提携葬儀場でも葬儀が可能です。 可能な限りご要望に沿えるように、想いに寄り添いご提案させていただきます。

  • 宗教・宗派や場所や人数規模で葬儀料が変動致します。
  • 宗教者様に携わる費用は別途となります。

家族葬

一般葬

ご遺族・ご親族で大切な時間をお過ごしください

別館    38万円~

ホール神山 53万円~

ご遺族様・ご親族様のみで行う葬儀で、近親者の方々とゆっくり大切な人へ大切な想いをお伝えする時間を、自社専用ホールにてご提供いたします。

遠方からのご参列を考慮し日程の調整、祭壇・仏衣の選択、返礼品やお膳のお手配も、故人の希望やご遺族の意向に合わせ様々なご要望に対応いたします。また、本来の函館の風習である骨葬(先に火葬を行うこと)ではなく他地域でみられる全国的な形式で葬儀を執り行うことも可能です。

  • 宗教・宗派、場所や人数規模で葬儀料が変動いたします。
  • 函館に菩提寺を持たない方やご不明な方はご相談ください。
  • 宗教者様に携わる費用は別途となります。

おわかれ会

一般葬

みなさまの想いを自由な形で

55万円~

宗教的な儀式ではなく、故人・ご遺族の趣味嗜好に合わせ、メモリアルコーナーの設置やお好きだった音楽、色あざやかな祭壇、 お好みの献花、オリジナル会葬礼状の作成、ご要望に合わせプロの司会の手配、映像サービス等もご用意が可能です。

他にない自由でぬくもりのある時間をお過ごしいただけます。

  • 納骨先が寺院や教会の場合、こちらのプランをお選びいただけない場合がございます。

自宅葬

一般葬

故人が過ごされた大好きなご自宅でのおみおくり

34万円~

故人様が生前からご自宅で行うことを希望されていたり、僅かしかご親族がいない、 専用会場へのご移動がむずかしい等といった方々に適した、ご自宅を葬儀式場として執り行うプランとなります。

必要な棺、祭壇、供物など会場での葬儀とかわらずにご準備いたします。
終了後のお片付けはもちろんのこと、お焚き上げ・遺品整理のご相談等にも 対応ができる環境を万全に整えております。

  • 想定のご参列人数により他の会場をご提案させて頂く場合がございます。
  • 建物状況、近隣の交通状況により自宅葬が行えない場合がございます。
  • 火葬後に別会場で葬儀を行うことも可能です。
  • 宗教者様に携わる費用は別途となります。

火葬式

一般葬

お迎えから火葬までのプランです

別館・自宅 26万円~

ホール神山 28万円~

納棺・火葬のみを行うプランです。通夜・葬儀といった宗教的な儀式は行わず、生前の故人様、ご遺族様の 意向を最大限に尊重し、自由な形式でお別れをしていただきます。

通常の葬儀と同様にプロの納棺師による湯灌・納棺、 仏衣や棺に関しても良質なものを責任をもってお手配いたします。 また、火葬後のお手伝い、納骨先のご提案、海洋散骨等のご相談に関しても 最後まで真摯に対応いたします。

  • 納骨先が寺院や教会の場合、こちらのプランをお選びいただけない場合がございます。
  • 宿泊日数、追加注文によって料金が変動致します。

福祉葬

福祉葬

葬祭扶助費でおこなう火葬式

生活保護受給者の方がお亡くなりになられた場合、役所から受給される葬祭扶助で火葬式を執り行う「福祉葬」もおこなっております。

日本国憲法(生活保護法)の理念に基づき福祉葬を執り行うことはもちろん、自己負担のかからないよう葬祭扶助の申請窓口である、函館市内および近隣各役所(生活支援課等)の方との連携も行いますので、安心してお任せください。

葬祭扶助とは?

日本国憲法第25条でうたわれている「すべて国民は健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」 という憲法理念のもと、生活困窮者救済のために運営されている制度で、国や各自治体から支給される「葬儀費用」のことを言います。

  • 火葬のみの内容となります。
  • 自宅・当社指定ホールでの施行です。
  • 葬祭扶助の適用は各自治体の担当ケースワーカーの判断によります。
  • 亡くなられた後でも葬祭扶助の申請は可能ですが、事前に担当のケースワーカーにご相談していただくことをおすすめいたします。

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